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大動脈弁狭窄症

Aortic Stenosis

解説:荒木 基晴 (済生会横浜市東部病院 循環器内科医長)

大動脈弁狭窄症はこんな病気

弁膜症とは心臓にある弁に障害が起き、本来の役割が果たせなくなる病気です。弁の開きが悪くなり血流が妨げられる「狭窄」と、弁の閉じ方が不完全になり血液が逆流する「閉鎖不全」があります。

大動脈弁は全身に血液を送り出す心臓の左心室の出口にあり、通常3枚の弁が合わさってできています。大動脈弁狭窄症とは、この大動脈弁に狭窄が起こる病気です。生まれつき2枚の弁で大動脈弁が形成されている先天性二尖弁や、リウマチ熱という病気の既往が原因となることもありますが、近年、社会の高齢化に伴い加齢、動脈硬化を原因とした患者さんが増加しています。

初めは弁のみの障害ですが病気が進行すると、狭い弁を通して全身に血液を送り続けている心臓全体にも障害が及んでくるため、その前に治療するタイミングを測っていくことが大切です。

大動脈弁狭窄症の治療法

大動脈弁狭窄症の治療は、病気の進行度により異なります。病状が軽症の時は内服による治療が選択されますが、これは病気の進行を遅らせたり、症状の緩和を目的とする保存的な治療法であり、病気そのものを治す根治的な治療ではありません。病状が進行し症状が出現したり、無症状の時期でも病状が重症であったり今後の病状の進行が予想される場合は、弁を取り替える手術が必要となります。

弁を取り替える手術は、外科的大動脈弁置換術が基本となります。胸を開いて人工心肺を用い、心臓を切開する開心術で行われ、痛んだ大動脈弁を切り取って人工弁を植え込みます。長期成績も確立しており、現在の日本において第一選択の治療です。しかしながら患者さんの中には高齢で体力が低下していたり、他の病気を持っていて開心術が難しい方もいらっしゃいます。そのような患者さんには、経カテーテル的大動脈弁置換術(TAVI)による治療が検討されます。TAVIは心臓を止める必要が無いため人工心肺を必要とせず、手術の傷も小さいことから患者さんの体への負担が小さい治療です。それぞれの治療に利点、欠点があり患者さんによって適切な治療を選択することが大切です。

症状発見のポイント

代表的な症状は疲れやすさ、息切れ、動悸、足のむくみなどの心不全症状や体を動かした時に胸部の痛みを感じる胸痛、突然意識を失ってしまう失神、これらの3症状が典型的です。

大動脈弁狭窄症は無症状期間が長い病気ですが、症状が出現すると2年以内に約半数の患者さんが命を落とすといわれています。また病状が進行すると、心臓自身にも障害が及んできてしまうため、早期に発見し治療することが大切です。しかしながら病気は非常にゆっくりと何年もかけて進行し、患者さんの多くは高齢者が多く、活動性が落ちてしまったり、これらの症状が単に加齢によるものと考えてしまったりすることにより、症状に気づかないことも少なくありません。

早期発見は、微細な自覚症状に気づくことです。体がだるく疲れ易くないか、運動時に息切れがないか、動悸がしないか、足がむくまないか。周りの方もこれらの症状を常に注意して気づいてあげることが大切です。

大動脈弁狭窄症かなと思ったら

とにかくまずは内科の医師に相談しましょう。大動脈弁狭窄症は聴診によって診断できます。聴診してもらって心雑音が聴取されるようであれば、循環器専門医の診察を受け、心臓超音波検査を行い病気の進行度を診ることができます。

予防の基礎知識

大動脈弁狭窄症は残念ながら予防できる病気ではなく、根治療法も手術をすることです。まず診断されたら、自分の病状をきちんと把握し、病状にあわせた生活をしましょう。

手術が必要な患者さんの場合、手術まで過度に安静にせず、主治医の先生と相談し適度な運動を心がけ、手術を乗り切る体力を養いましょう。

手術がまだ必要でない患者さんも、適度な運動が必要です。一般的に何らかの症状が出現した時に手術を検討しますが、過度に安静にしていると、息切れなどの心不全症状は病気が相当進行しない限り自覚できずに病気が進行してしまいます。定期的に適度な運動をすることにより、より早期に心不全症状に気づくことができ、良いタイミングで手術ができます。

それほど頻度は高くありませんが、大動脈弁狭窄症は感染性心内膜炎を合併することがあります。これは、何らかの原因で血液中に細菌が入り、痛んでいる弁に感染を起こしてしまう病気です。弁が感染を起こすと、徐々に弁が破壊されたり、弁に細菌の塊ができ、それがはがれて全身の動脈に飛んで塞栓症を引き起こしてしまうこともあります。歯科治療(抜歯)や耳鼻科の手術などに合併することがあり、必要に応じてそれらの治療時に抗生剤を投与し、予防することがあります。

荒木 基晴

解説:荒木 基晴
済生会横浜市東部病院
循環器内科医長

※当欄に執筆した医師の所属・役職は、異動等により変わる場合もありますので、ご了承ください。

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